「インプラント治療は医療保険の対象になる？」

「インプラント治療が医療保険の対象になるケースは？」

「インプラント治療の費用をできるだけ軽減したい」

上記の疑問をお持ちの方は、費用負担をできるだけ軽減し、安心してインプラント治療を受けたいとお考えなのではないでしょうか。

しかし、 インプラント治療は、一般的に医療保険の対象になりません。

本記事では、「インプラント治療の医療保険について」と「費用を抑える方法」を紹介します。

インプラント治療の入院給付金についても紹介しているため、ぜひ最後までご覧ください。

インプラント治療は医療保険の対象になる？

インプラント治療は、一般的に医療保険の対象になりません。

通常のインプラント治療は自由診療となるため、全額自己負担となります。

インプラント治療の費用相場は、通常のインプラント1本あたり「約30万円〜50万円」です。

ただし、特定の条件を満たす場合に限り、保険適用となるケースがあります。

保険診療は、健康保険が適用される治療のため、患者は治療費の一部を自己負担します。

インプラント治療が医療保険の対象になるケース

インプラント治療が医療保険の対象になるケースは、以下の4つです。

• 事故や外傷による顎骨の損失
• 先天性疾患
• 腫瘍や病気による顎骨の損失
• 医療機関が大学病院や大規模な総合病院である

それぞれ解説します。

事故や外傷による顎骨の損失

交通事故などの外傷で顎の骨の1/3以上を失った場合、インプラント治療が保険適用となることもあります。

ただし、単に歯を失っただけでは対象外となり、顎骨の大規模な損失が条件です。

咀嚼機能の回復が医学的に必要と判断された場合は、保険適用となるケースがあります。

先天性疾患

先天性疾患により顎骨が1/3以上欠損している場合、インプラント治療に保険が適用されます。

たとえばエナメル質形成不全症など、先天性疾患で歯が正常に育たない場合が対象です。

口腔機能の正常な発達のため、インプラント治療が必要と判断されます。

腫瘍や病気による顎骨の損失

がんなどの腫瘍や重度の歯周病により、顎の骨の1/3以上を失った場合も保険適用のケースがあります。

主に、病気の治療過程で顎骨に大きな影響が出た状況を指します。

ただし、通常の虫歯や歯周病による歯の喪失は対象外です。

医療機関が大学病院や大規模な総合病院である

インプラント治療の保険適用には、医療機関にも条件があります。

主な条件は以下のとおりです。

• 歯科または歯科口腔外科を標榜する病院である
• 常勤の歯科医師が2名以上いる
• 当直体制が整備されている

一般的な歯科医院ではなく、大学病院や大規模な総合病院の歯科・歯科口腔外科で治療をおこなうケースが多いです。

インプラント治療が医療保険の対象にならないケース

インプラント治療が医療保険の対象にならないケースは以下の4つです。

• 後天的な歯の喪失
• 美容目的の治療
• 厚生労働省の承認を受けていない治療
• 事故や病気による義歯やブリッジの治療

ひとつずつ解説します。

後天的な歯の喪失

後天的な虫歯や歯周病による歯の喪失は、インプラント治療の保険適用外です。
一般的な歯科疾患とみなされるため、保険ではカバーされません。

通常の虫歯治療や歯周病治療は保険診療ですが、歯を失ったあとのインプラント治療は自費診療となります。

歯の喪失を防ぐには、定期的な歯科検診と適切なケアが重要です

美容目的の治療

見た目の改善を主な目的とするインプラント治療は、保険適用外です。

美容目的の治療は、医学的必要性が低いとみなされます。

たとえば、前歯の欠損を改善するためのインプラントは、審美性の向上が主な目的です。

咀嚼機能の回復よりも美容目的の治療となるため、全額自己負担となります。

厚生労働省の承認を受けていない治療

使用される治療法や薬剤が厚生労働省の承認を受けていない場合は、保険適用外です。

インプラント治療は2012年以降、先進医療の対象外となりました。

そのため、民間保険の先進医療特約も適用されません。

保険適用のためには、厚生労働省の厳格な審査と承認が必要となります。

事故や病気による義歯やブリッジの治療

事故や病気で歯を失った場合でも、義歯やブリッジによる治療が可能な場合、インプラントは保険適用外です。

保険診療では、まず従来の方法での治療が優先されます。

インプラントは、ほかの方法では十分な機能回復が見込めない場合に限り、例外的に保険適用となるケースがあります。

【生命保険】インプラント治療は入院給付金の支払い対象になる場合もある

インプラント治療は通常、生命保険の保障対象外ですが、特定の条件下では入院給付金の支払い対象となるケースもあります。

• 健康保険が適用される疾病治療の場合
• 入院をともなう治療の場合
• 保険会社による判断の場合

ただし、健康保険が適用となる先天性、後天性の疾病治療のためのインプラント治療であることが前提です。

また、入院の必要性が医学的に認められ、加入している生命保険に医療特約として入院保障がついていることも条件となります。

さらに、治療前に保険会社に相談し、給付金の適用条件や必要書類などを確認しておくと良いでしょう。

インプラント治療は医療費控除の対象のため確定申告ができる

インプラント治療は医療費控除の対象となり、確定申告をおこなうと税金の還付を受けられるため費用を抑えられます。

医療費控除の適用条件は、以下のとおりです。

• 1年間に支払った医療費が10万円を超えた場合
• 総所得金額の5％を超えた場合

また、控除の対象は治療費だけでなく、通院時の交通費も含まれます。

医療費控除を受けるには、確定申告時に医療費控除額を記載した確定申告書を税務署に提出するか、e-Taxでオンライン申請が可能です。

なお、インプラント治療費をローンやクレジットカードで支払った場合も、医療費控除の対象となります。

ただし、美容目的の治療は対象外となるケースがあるため、注意が必要です。

まとめ

インプラント治療は、一般的に医療保険の対象になりません。

一方で、以下のようにインプラント治療が医療保険の対象になるケースもあります。

• 事故や外傷による顎骨の損失
• 先天性疾患
• 腫瘍や病気による顎骨の損失
• 医療機関が大学病院や大規模な総合病院である

ただし、美容目的の治療は対象外となるケースもあるため、注意が必要です。

久喜総合歯科では「毎週月曜日、水曜日、土曜日」に、インプラントを検討している方を対象とした無料相談会を実施しております。

また、インプラントをはじめ、入れ歯や審美歯科など、患者さんの状態に適したご提案・治療をおこなっております。

もし費用負担をできるだけ軽減しながら、安心してインプラント治療を受けたい方はぜひお気軽にご相談ください。